2022.04.13

医療におけるDXの必要性と推進するメリットを紹介

医療におけるDXの必要性と推進するメリットを紹介

ほかの産業分野と比較して、医療分野のDX(デジタルトランスフォーメーション)はあまり進んでいないのが現状です。たとえば、患者データの活用に欠かせない電子カルテシステムの導入率は、2019年の時点で46.7%にとどまります。[注1]
業務効率化や医療サービスの向上を実現するため、医療DXの基盤となるITシステムの導入は必要不可欠です。

この記事では、医療DXの定義や推進するメリット、解決すべき課題について説明します。

医療現場におけるDXとは?データやデジタル技術を活用し、経営課題を解決すること

データやデジタル技術を活用し、既存のビジネスモデルを変革することを「DX(デジタルトランスフォーメーション)」と呼びます。しかし、医療とDXを組み合わせた「医療DX」は比較的新しい言葉であり、医療業界ではあまり浸透していません。
ここでは、経済産業省や厚生労働省の考え方をもとにして、医療DXという言葉の意味について解説します。

経済産業省のDXの定義

まず、経済産業省はDXを次のように定義しています。[注2]

「DX 推進指標」における「DX」の定義
“企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること”
【引用】経済産業省:「DX 推進指標」とそのガイダンス
https://www.meti.go.jp/press/2019/07/20190731003/20190731003-1.pdf

つまり、競争優位性の確立を目指し、データとデジタル技術を活用して既存の製品やサービス、ビジネスモデルを変革する取り組みがDXです。

ただし、国民全員が必要な医療を受けられるようにする医療制度の理念や、国民が医療機関を自由に選べるフリーアクセスの考え方から、医療DXの主な目的は「他の病院への競争優位性を確立すること」ではありません。
質の高い医療サービスをすみやかに提供するため、データやデジタル技術を活用し、病院経営の課題解決を目指すのが医療DXです。

厚生労働省のデータヘルス改革

経済産業省に先立って、2017年に厚生労働省が「データヘルス改革」の構想を発表しています。データヘルス改革とは、データやデジタル技術を活用し、医療サービスや介護サービスの質を維持・向上するための取り組みです。
厚生労働省によると、データヘルス改革には5つのゴールがあります。[注3]

  • ゲノム情報などの活用により、新しい診断法や治療法を開発する
  • ICTの導入により、サービスの質を向上させながら現場の負担を軽減する
  • 国民がスマホなどで必要な健康情報や医療情報を確認できるようにする
  • 患者の病歴や治療歴を現場ですばやく共有できるようにする
  • ビッグデータの活用により、新たなイノベーションを創出する

※厚生労働省の資料をもとに文言をわかりやすく変更

医療DXにおいても、ITシステムの導入や既存業務の見直しにより、「サービスの質を向上させながら現場の負担を軽減する」「患者の病歴や治療歴を現場ですばやく共有できるようにする」といったゴールを目指すことが大切です。

病院業務でDXを推進する3つのメリット

医療DXを推進することによって、次の3つのメリットが得られます。

  • 業務効率化を実現できる
  • 質の高い医療サービスを提供できる
  • 患者様の医療体験が向上する

それぞれのメリットについて詳しく説明します。

業務効率化を実現できる

医療DXを実現すれば、病院全体の業務効率化を実現できます。具体的には、次のような病院業務を効率化することが可能です。

  • 院内文書をペーパーレス化し、スキャン作業や電子カルテへの転記作業をなくす
  • 院内文書を保管したりファイリングしたりする作業をなくす
  • 電子カルテと院内文書を紐付け、データがリアルタイムに電子カルテへ反映されるようにする
  • タブレットで問診を実施し、問診に関わる事務作業を減らす
  • インターネットで来院前予約を受け付け、受付業務の手間を減らす

医療業界でも高齢化社会の進展により、医療従事者の確保が課題となっています。将来的な生産年齢人口の減少に対応するため、早い段階から医療DXに取り組み、業務改革を実現することが大切です。

質の高い医療サービスを提供できる

医療DXを推進し、院内のさまざまなデータを有効活用することで、より質の高い医療サービスを提供できます。たとえば、問診票やアナムネ(病歴)、バイタルなどのデータをリアルタイムに電子カルテと連携するシステムを導入すれば、患者一人ひとりの個性に合わせたサービスを提供可能です。

従来の業務フローでは、患者データを電子カルテに転記する手間が発生するため、病床数が多い大病院の場合は収集したデータを有効活用できないケースがありました。
受付、病棟、各診療科、事務部門など、部門横断的に利用できるITシステムを導入することで、院内のさまざまなデータを経営改善に活かせます。

患者様の医療体験が向上する

病院業務をシステム化することで、患者様の医療体験の向上も期待できます。
たとえば、タブレット画面での問診を取り入れれば、患者様が問診票に記入する手間が減ります。とくに患者様が複数の診療科を受診する場合は、その都度問診票を書かなければならないため、患者様の負担軽減のため問診票の電子化は急務です。
また、インターネットで来院前予約が可能なシステムを導入すれば、患者様が空き時間を探して受診できるようになり、診療前の待ち時間が減少します。

このように医療DXを推進すれば、「業務効率化の実現」「医療サービスの改善」「医療体験の向上」といったメリットが期待できます。解決したい経営課題に合わせ、最適なITソリューションを選ぶことが大切です。

病院でDXを推進するときの課題と対策

医療DXを推進するにはさまざまな課題を解決する必要があります。
たとえば、医療DXの担い手となるスタッフや、ITシステムを使う患者様のITリテラシーの問題です。また、病床数が多い大病院の場合、関係部署での合意形成に時間がかかる点も課題となっています。
目先の利益にとらわれず、部門横断的に利用可能な院内運用システムを選ぶことが大切です。

スタッフや患者様のITリテラシーの問題

医療DXの課題の1つが、スタッフや患者様のITリテラシーの問題です。経営課題の解決につながるからといって、高度なITスキルが要求されるシステムを導入しても、現場のスタッフが使いこなせなければ導入効果が期待できません。
また、Web問診や診療予約システムなど、患者様が直接利用する製品を選定する場合も、「画面が見やすいか」「操作が直感的でわかりやすいか」という患者様目線の視点を持つことが大切です。

院内での合意形成の問題

複数の診療科を抱える病院の場合は、医療DXの推進にあたって院内での合意形成が課題となる場合があります。
各部署がバラバラに製品を導入し、独自にシステムを運用していては医療DXの効果が限定的になります。関係部署での合意形成を目指し、部門横断的にITシステムを導入することが医療DXのポイントです。

医療DXの基盤となるITシステムの問題

そもそも「医療DXの基盤としてどのようなITシステムを導入すればよいか」という点も、多くの病院関係者の頭を悩ませるポイントとなっています。
経済産業省は、ITシステムに求められる条件として次の3点を挙げています。[注2]

  • データをリアルタイム等使いたい形で使えるか
  • 変化に迅速に対応できるデリバリースピードを実現できるか
  • データを、部門を超えて全社最適で活用できるか

医療現場に置き換えれば、次の3点を満たす院内運用システムを導入しましょう。

  • 院内のデータをリアルタイムに電子カルテへ連携できるか
  • 新型コロナやテレワークなど、環境の変化にすばやく対応できるか
  • 特定の診療科だけでなく、病院全体で利用可能なシステムか

医療業界や病院でのDX事例を紹介

医療DXによって経営課題を解決した事例として、病床数384の総合病院Aを紹介します。
A病院では、すでに電子カルテは導入していたものの、問診票や同意書などのその他の院内文書をペーパーレス化するシステムがありませんでした。問診票のスキャンや転記など、書類管理の手間がネックとなり、スピード感のある医療サービスを提供できないという経営課題が存在しました。
そこで、電子カルテとシームレスに連携可能な院内運用システムを導入し、タブレット画面で問診を行えるようにしました。その結果、月間622時間分の業務量を削減でき、経営課題の解決につながりました。

医療DXを実現するためのITシステムならARTERIAがおすすめ

医療DXの基盤となるITシステムなら、iPadを活用した大規模病院向けシステムARTERIAがおすすめです。
ARTERIAには次の5つの機能があります。

問診機能 問診をシステム化し、問診データを自動で電子カルテに取り込む
電子サイン対応のPDF文書機能 院内文書をPDFファイル化し、電子サインを用いた署名も実現
Web予約機能 インターネットでの来院前予約が可能になり、待合室の混雑を緩和
アナムネ機能 患者の病歴をデータ化し、入院病棟でいつでも確認できるように
バイタル機能 日々のバイタル測定結果をタブレットで記録可能にし、入力訂正の手間を削減

ARTERIAなら、問診機能・PDF文書機能・Web予約機能・アナムネ機能・バイタル機能のすべてで電子カルテとの連携が可能です。
特定の診療科だけでなく、病院全体で利用可能な院内運用システムをお探しの場合はARTERIAの導入がおすすめです。

【まとめ】

医療DXの重要性について知り、ITシステムの導入で病院経営の課題解決を

医療DXとは、「データやデジタル技術の活用により、病院経営の課題解決を目指すこと」を指す言葉です。
病院業務のDXを推進することで、業務効率化や医療サービスの改善、患者様の医療体験の向上といったメリットが期待できます。

病院業務のDXを推進するときのポイントが、医療DXの基盤となるITシステムの選定です。
大規模病院向けの院内運用システムをお探しの場合はARTERIAの導入がおすすめです。受付、病棟、各診療科、事務部門など、1つのシステムで部門横断的に利用可能なため、病院全体の生産性を高めることができます。

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